会社でパワハラを受けた時の対策|方法/相手別・証拠の残し方

上司や先輩から理不尽な攻撃を受けて、悩んでいる方は大勢いらっしゃいます。 立場が上にいる人が、下の人に対して理不尽な攻撃を仕掛けるのは「パワハラ」です。決して許される行動ではありません。パワハラ問題は国も対策に乗り出しているほど、深刻な問題です。 そこで、パワハラに打ち勝つための対策について取り上げます。絶対に1人で悩まないで下さい。

パワハラを受けたら無視をしよう

パワハラ対策の1つとして、「無視をする」というものがあります。 パワハラの加害者に、まともな人はいません。自身より立場が弱い人だけに暴言を吐いている人間は、1番信用できない人種です。まともではない人間の言うことを真に受けるのは、時間の無駄です。暴言を受けている暇があれば、目の前の仕事を片付けた方が効率的です。 しかし無視をしてもパワハラが収まらない場合は、強く出るのも手です。立場が下の者に対して普段からパワハラをしている人物になればなるほど、意外と当たり弱い傾向にあります。「暴言を吐くのは辞めて下さい」と、ハッキリ言えばパワハラは収まります。 直接強く出られない場合は、同僚や先輩後輩、上司に相談しましょう。1人でも多くの味方を作ることこそが、何よりの対策になります。

訴訟に踏み切る

パワハラがあまりにも酷い場合は、訴えることも可能です。裁判という文字をちらつかせるだけでも、十分な対策になります。 しかし裁判では被害者だからとはいえ、贔屓目に見てもらえる訳ではありません。法の元では、加害者も被害者も同じ立場として扱われます。ではパワハラで裁判に勝訴するには、どんな対策を立てればいいのでしょうか? まずは証拠集めです。例えば、強い口調で激しく罵られているのなら、ICレコーダーで録音しておきましょう。録音が決め手となり、被害者側が勝利した事例は幾つもあります。また暴力を振るわれて、身体的・精神的にダメージを負い病院へ通うことになった場合は、医師の診断書も重要な証拠となります。 ただし裁判は加害者だけでなく、被害者側にも大きな負担になります。訴える前に、必ず弁護士に相談して下さい。

企業全体からパワハラを受けたら?

企業全体からパワハラを受けているのならば、パワハラを専門的に扱っている機関に相談して下さい。また暴力を振るわれて身体的・精神的に取り返しのつかないダメージを受けた場合は、警察へ通報しましょう。 パワハラについて相談する際、頼りになるのが国です。パワハラ問題に関して国も解決へと動いており、電話やメールでの相談を受け付けています。また、日本全国にある労働局や、労働基準監督署でもパワハラの相談に乗ってくれます。 もし、専門機関に相談する際には、パワハラを自覚した日時・内容・誰に何をされたのかを整理しておきましょう。思い出したくもないでしょうが、問題解決のためには少しの勇気も必要です。

パワハラに泣き寝入りは絶対厳禁!

今回はパワハラ対策について取り上げましたが、いかがでしたでしょうか? パワハラを受けているのなら、何もせず泣き寝入りすることは絶対に駄目です。1人で悩まないで下さい。1人で抱え込まないで下さい。そして今直ぐにでも、対策を立てて下さい。 行動を起こせば、パワハラは必ず解決します。