今からでも取得できる稼げる資格

現在日本には、300種類以上の資格が存在しており、有資格者の収入も業種や職種、経営形態によってさまざまです。そこで「稼げる資格」の条件として、以下の3つの基準に当てはまるものを探してみました。 ①就職先がある ②業務独占など資格の強みがある ③将来性がある 資格で稼ぐためには、その資格を活かす場、つまり就職先が必要です。その資格が、有資格者だけが業務に従事することができる「業務独占型」であれば、就職先はもちろん、給与面でも有利になります。 さらに、資格があることで転職時の年齢制限が比較的高めに設定されていることと、今後需要が増えると予想され、将来性もあればベストです。

求人票の必須資格ナンバー1は普通自動車第一種免許

仕事を効率良く行うための交通手段として、車を使用している会社が多い証拠です。 普通自動車第一種免許の魅力は、資格取得の費用が比較的安くおさえられる(25万~30万)ことと、取得にかかる時間も最短20日と短くてすむことです。 普通自動車第一種免許には、MT車も運転できる「限定解除」と、AT車のみ運転できる「AT限定」の2種類があります。転職を機会に普通自動車第一種免許の取得を考えているなら、AT限定で十分です。 理由は次の通りです。 ・現在、小型・中型タクシーはAT車が主流 ・営業車もAT車が増えている ・免許取得に要する資金が限定解除よりも安い 日本のAT車の比率は93%ですが、運転代行業やジャンボタクシーでMT車に乗る必要に迫られる場合もあります。また中型一種免許、大型一種免許へのステップアップを考えている場合は、「限定解除」を取得しておくのがベストです。

未経験者でも可能!MR(Medical Representative/認定資格)

MRとは医薬情報担当者という意味で、医療現場で働く医師に医薬品を安全・効率的に使って患者の治療が行えるように、医薬品に関するさまざまな情報提供を行い、自社の医薬品への信頼度を高めて積極的に使ってもらうようにする、特殊な営業職を指します。 MRの資格を取得するには、厚生労働省認可の公益財団法人MR認定センターが認定した教育研修施設で、300時間の基礎教育を受講して、まずMR認定試験の受験資格を得ます。 MR認定試験に合格して、さらに300時間の基礎教育と150時間の実務教育を受けた後、MRとして6ヶ月の実務を経験して初めてMR認定証が発行されます。 ▼おすすめポイント ・MRになるために特別な学歴や国家資格が必要ないため、未経験者でも挑戦できる ・製薬会社に就職してから取得するのが一般的であるため、生活基盤が確保できる

一生稼げる! 看護師(国家資格)

看護師の資格を取得するためには、3年制の看護専門学校または看護系短大、4年制の看護系大学などに通うのが一般的です。もちろん、学校に入るためには入学試験に合格する必要があります。 一部の専門学校では、社会人から看護師を目指す人のために小論文と面接のみで受験できる「社会人入試枠」を設けているところもありますが、人気が高く、国語・数学・英語の3教科の試験を受ける一般入試よりも倍率が高くなる場合があります。 学校で最低3年間勉強した上で、年1回2月に行われる看護師国家試験を受験し、合格すると看護士の資格を取ることができます。

介護・保健施設での需要が見込める健康運動指導士

健康運動指導士は、保健医療関係者と連携して、安全で効果的な運動をするためのプログラム作りや指導計画の調整をする指導者資格です。 資格を取得するには、健康運動指導士養成校の養成講座に通学する、または健康運動指導士養成講習会を受講した上で、認定試験に合格することが必要です。合格後に、健康運動指導士台帳への登録手続きをすると、資格取得となります。 平均年収は200〜300万円とそれほど高い水準ではありませんが、今後勤続年数が延びること、また需要が高まるために給与が上がると予想されています。

ビルメンテナンス業の入門資格(国家資格)

ビルクリーニング技能士とは、ビルの環境衛生維持管理業務の中でも、ビル所有者から委託を受けて行うクリーニング作業に必要な技能があると認められた資格者です。 ビルクリーニング技能士の資格を取得しておくと、上位資格である清掃作業監督者試験の受講資格を得ることができます。清掃作業監督者はビルメンテナンス業の「必置資格」で、平均年収は234.7万円と高額ではありませんが、平均年齢は50歳なので、年齢が高めでも就職できる可能性が高い職業になります。 ▼おすすめポイント ・正規・非正規雇用問わず、1週24時間以上の就業で3年以上の実務経験があれば受検可能 ・合格率は60%以上と高めで取得しやすい ・未取得でも就職してから資格取得を推進している企業がある

安定の求人件数を誇る宅地建物取引士(国家資格)

「宅建士」での略称で呼ばれることも多い宅地建物取引士は、宅地や建物の売買、高官や貸借取引に関して、公正に事務を行う、不動産取引法務の専門家です。 不動産業事務所では、1箇所につき5人に1人は資格所有者を設置しなくてはならないという規定がある「必置資格」なので、有資格者の求人件数は安定しているといわれます。 法律に関する広い知識が必要になるため資格試験の難易度は高い分、平均年収も高いです。 ▼おすすめポイント ・有資格者の平均年収が500万円以上と高水準 ・安定の求人件数

今後需要が増す可能性が高いマンション管理士(国家資格)

マンション管理士は、法律と管理の専門家として、マンション管理組合が抱える問題をサポートするコンサルタントです。マンション管理士の業務内容は次の通りです。 ・顧問業務 理事会や総会への出席と助言、定期総会の議事案点検や管理会社との調整など、管理組合と雇用契約を結び、組合の運営をサポートする。 ・管理委託契約見直し業務 管理委託費として管理会社に支払っている費用が適切であるか、コストとサービス両面から精査し、見直しなどを提案する。 ・管理規約見直し業務 管理費や修繕積立金の使い道、建替えについての規定の整備、住民コミュニティ形成など、時代に合わせた管理規約の見直しを行う。 マンションといえば、一級建築士による構造計算書偽造問題や横浜の杭打ち不正事件は記憶に新しいですが、いざそういった問題に直面した時に頼りになる資格でもあります。資格取得後は、マンション管理会社やマンション管理コンサルティング会社に就職する道があり、収入は企業規定に準じたものになりますが、年収は300〜800万ほどです。

まとめ

転職する時に「資格を取得したい」と考える人が比較的取得しやすい資格をメインに紹介しました。自分がやりたいこと、興味があること、そして経済的に実現可能かどうか複合的に判断し、自分に合った資格を見つけて挑戦してみてください。