【上司を納得させる転職理由】本音と建前?退職理由の取り扱い説明書!

転職が決まり、会社側に退職の意向を伝える際、上司に「なぜ辞めるのか」という理由を問われるケースというのは必ずあります。同様に、転職面接を受ける際も「なぜ、今の会社を退職したいのか」と問われるケースも同様に多くあります。 そして、この退職理由というのはどこまで伝えていいのか迷ってしまうものです。時として嘘も必要なのか迷うこともあるでしょう。 そこで本編では面接時・退職時における退職理由の伝え方から退職届の記載例に至るまでご紹介をさせていただきたいと思います。

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では、転職面接において、どのように退職理由を伝えれば良いのかですが、まず守っていただきたいのは、嘘を言う必要もありませんが退職理由をそのまま伝えれば良いというわけではありません。 例えば、上司との相性が悪いことを理由とした転職理由を伝えようとした場合、採用企業側からは良い印象を与えることができません。 なぜなら、この場合だと、転職先の上司、また異動等で変わった上司との相性が悪かった場合、また転職をするのではないかという懸念を採用企業側に与えてしまいます。 このように、面接の際の転職理由については、何も考えずに本音をそのまま伝えてはいけません。その退職理由を伝えることで、どういう印象を採用企業側に与えてしまうかを十分に考えなければなりません。

本音の見えない退職理由もNG

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では、建前や嘘の退職理由を伝えればよいのかというとそういう訳ではありません。 例えば、転職面接の際に、退職理由を聞かれたときに「現職に不満は特にありません」と答える方がいますが、このような答え方は採用側に決してプラスには働きません。 なぜなら、当たり障りのない建前や嘘の転職理由では、採用側は本音が見えないため、「本当に転職、退職する気があるのか」と採用企業側から疑いの目を持たれてしまいます。 そして、何より転職は退職時にエネルギーを要します。今の会社を退職したいというモチベーションがないと転職までこぎつけられません。そのように転職をしたいというモチベーションが確認できない退職理由というのもプラスに働きません。

どのような退職理由なら納得感が出せるのか

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では、どのような退職理由なら納得感が出せるのかですが、結論としては、以下の2点が満たせているのかという点が大事となります。

退職理由に共感できるか

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例えば、退職理由の1つとして早朝から仕事があるにも関わらず、夜間の対応があり、長期的な就業が困難であるから退職したいという場合だと一定の納得感を得られるでしょう。 このように面接官の方にとって、「そういう理由なら確かに退職・転職する」と思ってもらえるような退職理由を伝えることが重要となります。 なお、中途半端な嘘をつくとかえってそのあとのロジックにつじつまが合わなくなりますので、嘘の退職理由を作るということは避けましょう。

志望理由と退職理由がリンクしている

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退職理由というのは、それ単体で伝えるというより、退職する理由があり、その前の会社で感じていた課題を新しい会社で解決できるのかどうかということも見られています。 例えば、現職ではルート営業ばかりで、納品がメインだったから次の会社では提案メインの営業を行いたいという理由で転職を考えている方がいた場合、当然ながら、志望理由は提案型の営業ができることを訴える必要があります。 このように、退職理由というのはそれ単体で語られるものではなく、志望理由とリンクしているため、ここに矛盾をきたしてはならば、退職理由にも志望理由にも真実味がなくなってしまいます。退職理由と志望動機のつながりについてはしっかり意識しておく必要があるのです。

退職理由は履歴書・職務経歴書に記載が求められるのか!?

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転職活動においては面接だけではなく、履歴書・職務経歴書の作成というのも当然求められます。その際に、退職理由についての書き方はどうすればいいのか、という疑問もあるかと思いますが、結論から言えばフォーマットに記載のない限り、無理に退職理由を記載しなくても問題ありません。 志望理由についても同様で、フォーマットに記載が求められた場合のみ書けばよいとお考えください。 では、フォーマットに記載を求められた場合の書き方ですが、「一言」で「シンプル」に書けば問題ありません。 大事なのは面接に至った場合、シンプルに書いた内容を詳細に説明できるかどうかです。そのため、退職理由、志望理由の書き方についてはそんなに悩まなくても問題ないので、上記の内容を踏まえシンプルに記載してあげるのが良いです。 例えば、退職理由の記載が求められた場合は「労働環境の改善のため」、志望理由の記載が求められた場合は「~業界でのキャリアを積みたいと考えたため」といった書き方で十分なのです。 よくここで退職理由・転職理由の書き方を凝ったものにしたいと考える方もいらっしゃいますが、限られた欄の中に記載する形となるので、ここでの書き方は「読みやすさ」を重視した退職・転職理由の記載にしましょう。

退職時に会社へ伝える退職理由

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さて、冒頭でもお話ししたように、退職理由を伝えるのは転職面接だけではありません。 会社との退職交渉を行う際にも、上司や人事から退職理由を求められます。 その時、どこまで本音を伝えなければならないか、場合によっては嘘をつかなければならない場合があるのかについてご説明致します。

退職時に退職理由を求められる理由

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では、なぜ会社を辞めるときに退職理由を求められるのでしょうか。それには大きく3つの理由があります。まずはその理由をご紹介します。 ① 興味・今後の参考 ② 引き留めのため ③ 競業避止の観点から それでは、以下でそれぞれ詳細にご説明したいと思います。

① 興味・今後の参考

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上司の立場からすれば、部下のあなたからいきなり「退職したいです。」と言われたら、単純に気になるものです。 また、少し改善意識の高い上司であれば、部下が退職するという事態に対し、こういう事象を減らすために改善の糸口をさがすというのも大事だと考えるでしょう。 引き留めると言うより、退職の理由を知っておきたいというのが退職理由を確認する意図と言えます。

②引き留めのため

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退職を告げる社員の中には、上司として辞められたら困る部下がいます。 そういった部下に対しては退職を阻止しようと上司は考えます。 その場合、年収、評価などどの辺りに不満があるのかを確認し、解消させるように会社、退職しようとしている部下本人に働きかけようと動きます。 退職理由の確認は、いわば退職を翻意させるための材料探しという側面もあります。

③ 競業避止の観点から

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特にメーカー系の技術者に関しては、戦略、技術などトップシークレットになる事項が同業他社に漏洩することを恐れています。 事実、就業規定に同業他社への転職を一定期間禁じる文言が記載されている会社もめずらしくありません。 例えばとある人材系企業の就業規則には、同業他社への転職は退職してから1年は原則禁止、違反した場合は違約金を徴求する、もしくは直近の賞与から違約金を引いて支払うなどと記載されているケースがありました。 この場合は、退職理由とともに、次にどの会社へ転職しようとしているのか探りを入れます。 そして、そこに違反した場合は、上述の例の通り、違約金の支払を提示したり、それを理由に転職を阻止させようとする場合もあります。

退職理由の伝える際に気を付けておくこと

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では、実際退職の意思と退職理由を伝える際にどのような点に注意しなければならないのでしょうか。ポイントは下記5点となります。 ① 就業規則を確認する ② 転職先はなるべく伝えない ③カウンターオファーには応じない ④可能な限り早く伝える ⑤想定問答を考える では、それぞれ以下で具体的に説明します。

①就業規則を確認する

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就業規則を確認する目的は2点あります。1つは競業避止の項目があるか、ということ、もう1つは退職日に関する規定です。 同業他社に転職をする方にとっては、競業避止の項目は転職の足枷になり得ますのでしっかり認識しておいてください。 しかし、この規定があるからといって、同業他社に転職できないかというとそうではありません。実際、過去の判例において、就業規則に記載された競業避止の内容に違法性が認められた例は多数あります。 また、違法性が疑われるような規定の書き方がなされてる会社も散見されます。 そのため、労働センターや転職エージェントにその内容をキャッチアップして、リスク回避の動きをとることで、同業他社への転職をスムーズに実現できる道が生まれます。 退職日に関しても、実際内定時に提示された入社日を遵守できるかどうかを確認するための重要なポイントとなります。そのため、上記の二点については、転職活動中には認識しておくことが重要となります。

②転職先はなるべく伝えない

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退職を伝える際、転職先はなるべく上司に伝えない方がよいです。 なぜなら、その転職先の会社のあることないことを話されたり、競業避止に繋がるような話に展開させられたりという事例もあります。少なくとも転職先を伝えることのデメリットはあれどメリットはありません。 そういった点から転職先は可能な限り伝えないというのが望ましいです。

③カウンターオファーには応じない

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カウンターオファーとは、あなたが退職を上司に退職交渉を始めた際、現職側から給与アップや昇格の打診をされることを指します。 実例として、このカウンターオファーで50万円以上高い年収を提示された方も過去いらっしゃいました。 一見よさそうに見えますが、カウンターオファーを行ってくる会社というのは大抵のケースで今やめられると困るからという理由で行います。 しかし、本質的には退職を告げた時点で「造反者」とみなされます。そのため、用が済んだら真っ先に会社から切られるという事象が複数発生しています。 また、給与以外の部分では本質的に何も変わらないため、お金以外のメリットがないというのも特筆すべき点です。 上記から、カウンターオファーには応じないスタイルを取ったほうが長期的にはあなたにとって良い方向に話が進む可能性が高いのです。

④可能な限り早く伝える

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内定日から入社日まで意外と時間がありません。しかも、退職交渉が難航した場合、さらに入社日までの日が短くなってきます。 ちゃんと採用企業と約束した入社日を守るためにも内定が出たら早急に退職交渉をしましょう。

⑤ 想定問題を考える

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上述でもお話ししたように、退職理由を上司が聞くのは、退職を阻止するための理由探しをされます。とはいえ、退職理由を言わないと話が進まないため、沈黙するというわけにはいかないでしょう。 そのため、あなたが話す退職理由に対し、突っ込まれそうなことをあらかじめ想定しておいて、どう返せばよいのかを大まかでいいので決めておけば良いです。 あなたの上司が「分かった」と言わせられるよう、突っ込まれても対応できるような準備をしておくことで退職交渉がスムーズに進みます。

では、どのように上司に退職理由を伝えたらいい?

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上述では、退職理由を必ず退職交渉の際に聞かれるので、自分が伝えた退職理由に対し、突っ込まれて言いくるめられるので、想定問答を考えておきましょうとお伝えいたしました。 ただ、そもそもどのように伝えればよいのかということについてここでは言及いたしたいと思います。

退職理由はある程度正直に話していい

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退職理由について聞かれたときに、「親の面倒を見なければならなくなった」や「地元に帰るよう親から懇願された」などもっともらしい嘘をついたほうが良いと思っている方がいらっしゃるのではないでしょうか。 結論から言えばそのような嘘は必要ありません。例として「~の仕事がしたい」から「辛いから」などある程度正直に話して、何か聞かれても辻褄の合うようにしておくことが得策です。

退職理由を正直に伝えてはいけない場合もある

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とはいえ、馬鹿正直にすべてを正直に伝えていいのかというと、そういうわけではありません。状況においては嘘をつかなければならないばあいもあります。 どういうときかというと、引き抜かれた時など同業他社へ転職する場合です。同業他社というのは競い合っている側面もあれば、それなりに仲の良い関係である場合もあります。少なくとも同じ業界というのはそれなりに顔を合わす場合もあります。 そのため、転職先と示し合わせができていない場合は、例として「他社に引き抜かれたから」や「高い賃金を提示してくれたから」といった正直な退職理由は伝えないほうが無難な場合もあります。 関連業界への転職に関しては、それ相当に気を付けなければならないのです。

会社の悪口もやめましょう

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退職を気持ちよくするためには、後腐れなく、気持ちよく送り出してもらうことにが大事です。そのためには、結果的に嘘をつく形にはなってしまいますが、会社の不満を伝えるというのは控えましょう。 どうしてもほかに思いつかない場合は、一例として「自分が至らなくて」や「肉体的・精神的に限界を感じた」など、自分のせいにして退職を伝えましょう。

引き止められたときの決め台詞となる退職理由

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退職交渉の際、現職に引き留められ、話が平行線になりそうな場合は、最終的に「次の会社にお世話になると伝えました」と言いましょう。 それでたいていの上司・会社はあなたへの引き留めを断念します。最後の決め台詞として上記のワードは認識しておいてください。

退職交渉が決裂してしまった場合は

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上述のように退職交渉を行えば、たいていの場合、退職交渉が終了し、無事退職ができ、次の会社に転職をすることができます。 ただし、中には、それでも転職を承認しない場合もあります。その時には「退職届」をそのまま出しましょう。また、退職届の文面をそのままメールで上司宛と、CCでプライベート用のメールアドレスに送付しておけば良いです。 書き方については後述でさせていただきますが、なぜこのような方法をとるといいのかかということについてご説明をします。 労働基準法には、条文に「退職願を提出して14日を経過したときは退職できる」といった旨の書き方がされています。 つまり、退職の意思を伝えて、その証明として「退職届」が出されていれば会社が何を言おうと退職が成立します。退職届を出していないという「嘘」を会社側が言ってくる水掛け論も当然想定されますので、ちゃんと退職届を出した旨メールでバックアップを取ったり、配達証明付きで郵送で送るというやり方もあります。 この場合は円満退社とはなりませんが、会社の承認なしで退職したとしても文句は言えません。かなりドラスティックな方法なので自治体の労働センターに相談したうえで行ったほうが望ましいですが、法的には当該方法で退職を強行することが可能となります。

退職届の書き方

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では、退職届の書き方ですが、結論から言えば詳細な退職理由を書く必要はありません。 いろいろな書き方はありますが、一番使われる例としては「一身上の都合」とでも書いておいて、あとは退職届を出した日、もしくは事前に調整が済んでいるのであれば、その退職日として調整した日を記載しておけば問題ありません。 記載例・退職届のフォーマットはインターネット上でたくさん紹介されていますのでそこで書き方を確認したり、場合によってはそのままフォーマットを利用して作成するとよいでしょう。

退職理由を伝えるときは忖度が大事

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このように、転職面接を受ける際に伝える退職理由においてでも、転職が決まって退職交渉を行う際に伝える退職理由に際しても、共通して言えるのは「忖度」が必要ということです。 もちろんある程度嘘偽りのない正直な退職をしたい気持ちを伝える必要がありますが、面接官を不快にするような退職理由というのはプラスに映りません。。 また、退職交渉時に伝える退職理由に関しても、会社・上司を不快にさせるようなものでないなら嘘偽りのない気持ちを伝えても問題はありません。 せっかくお世話になった会社なので、理解をしてもらって円満退職をするというのがあなたにとってベストな進め方です。 退職理由には忖度、気遣い、そのようなものが必要であるということを改めてご理解いただきたいと思います。どうしてもつじつまが合わなくなった時だけ、帳尻のあう嘘を入れていくくらいの感覚を持ってもらえたら良いのです。